コラム

こんにちは！コンサルタントの山倉です。
こちらの記事では、「人財確保難に打ち勝つオンボーディング」といたしまして、早期戦力化に向けた育成のポイントをお伝えいたします。
人財確保難や人材の流動化が進む中、人材の早期戦力化は企業にとって、とても重要になってきています。
そのような中で、今回の記事が早期人財育成への打ち手を考えるヒントになりますと幸いです。

なお弊社では、「人財育成」について30分無料オンライン相談を承っています。ちょっとした事の確認・相談でも大丈夫ですので、こちらからお気軽にご相談ください。

オンボーディングとは

オンボーディングは、「飛行機や船に乗る」といった意味の「オンボード」から派生した言葉になります。新しく組織の一員となった社員（乗組員）が、早く軌道に乗れるように「育成」「戦力化」「定着」に向けた取組みを行っていきます。
オンボーディングを行うことで、採用からスムーズに求められる成果につなげ、早期戦力化を図っていきます。

オンボーディングの計画策定

それでは、オンボーディングの計画はどのように策定したらよいでしょうか。スケジュール策定のポイントは、下記の3つのステップで策定していくと良いです。

①期待する目標、成果を定める
新しく組織の一員となった方に何を求めるのか。
目標、成果を定めることが第1ステップです。目標、成果を定めることで期待していることを明確にすることで、新しく乗組員になった方と指導される方との認識のギャップを取り除くことも可能となります。

②目標、成果を達成するために、必要な知識、スキルを整理する
次のステップは、求められる目標、成果を達成するために何が必要なのか。「知識」と「スキル」の2軸で整理を行っていくこともポイントです。
「知識」とは、聞かれたらこたえられること
「技術」とは、やろうとすればできること
を指します。
求められる目標、成果を達成するために育成するためには、望ましい行動を引き出す育成を行うためには、この「知識」と「スキル」で考えていくことが大切です。
例えば、野球で考えていくと野球のルールを知らなければ、試合に勝つことはできないですし、ボールの投げ方、打ち方を身につけなければ高いパフォーマンスを発揮することはできません。
また、「知識」と「スキル」で整理を行うことで、目標、成果を達成するために、「知識」が足りないからできないのか、「スキル」が未熟だから達成できないのか要因の分析することも可能となります。
「知識」「スキル」を整理する上では、既に社内で高いパフォーマンスを発揮しているハイパフォーマーに注目して整理をしていくこともポイントです。

③①と②を基に育成プログラム等のスケジュールを策定する
最後のステップとして、①期待する目標、成果と②必要な「知識」「スキル」から、育成プログラムのスケジュールを策定します。
育成プログラムは、研修等の制度のみでなく、組織になじむための交流会やモチベーションを引き出し成長を加速させるためのメンター制度、1on1により組織のエンゲージメントを高めることや、育成の課題、成果に向けて課題となるところを抽出していくことも大切です。

育成手法

最後に育成手法にも、触れていきます。育成手法は、大きく3つに分解することができます。

①OJT (On-the-Job Training)
職場内の業務を通じて育成する手法です。育成に向け経験学習のサイクルを意識することもポイントです。
＜経験学習のサイクル＞
人間が成長するために、まずは「経験」をして、
経験を通じて、「内省」、うまくいったこと、うまくいかなかったことを自分で振り返り、
うまくいくための手法を「概念化（ルール化）」をして、
「実践」することで成果を高めていきます。
OJTにおいては、この経験学習をぐるぐる回すように意識することもポイントです。
また、1on1等を活用して、「内省」する場を用意していくことも育成のポイントとなります。

②Off-JT（Off the Job Training）
職場を離れた場で、育成する手法です。新入社員研修をはじめ、専門知識やスキルを身につける研修などが考えられます。
Off-JTを行う際は、研修カリキュラムだけではなく、参加者への事前の動機づけ、参加後のフォローも欠かせません。学びを最大化する4：2：４の法則として、研修の各プロセスの影響度は、研修前の準備、動機づけ40%、研修中20%、研修後のフォロー、実践40%と言われています。
Off-JTとOJTを組み合わせて育成することもポイントとなります。

③自己啓発（Self-Development）
1年間を時間に換算すると8,760時間、その内会社にいる時間は、2,000時間（1日8時間、年間115日の休日250日×8時間＝2,000時間）となり、約23%しかありません。
そのよう中で、社員の自己啓発を促進していくことも大切なポイントです。資格推奨制度や自己啓発につながる研修への参加、必要な知識を学ぶための図書費を支援するなど、会社として、社員の自己啓発を支援する制度や体制を整えていくことも、自己啓発を促す仕組みづくりにつながります。

いかがでしたでしょうか。
今回は「人財確保難に打ち勝つオンボーディング」といたしまして。人材の早期育成に向けたオンボーディングの手法をお伝えいたしました。

最後まで読んで頂きありがとうございました。

なお弊社では、「人財育成」について30分無料オンライン相談を承っています。ちょっとした事の確認・相談でも大丈夫ですので、こちらからお気軽にご相談ください。