コラム

こんにちは！コンサルタントの鈴木です。
本日は社員の離職防止をマーケティングと紐づけてお話ししていければと思います。

なお弊社では、「離職防止」について30分無料オンライン相談を承っています。ちょっとした事の確認・相談でも大丈夫ですので、こちらからお気軽にご相談ください。

① 売れる仕組みづくり

当社は様々企業様をマーケティングの力で売上Upを目指し、ご支援させていただく機会が多いですが、その際にお話をするのが「誰に」「何を」「どのように」という考え方です。

これを当社では売れる仕組みづくりと当社では説明させていただいております。その中で私は「どのように」、つまり施策にばかり目を送らないでほしいと強調してお話しします。

よくある例で、「近くの○○さんもはじめたからうちもやらなきゃと思ってやってみたんですよ」、「最近△△って流行ってるじゃないですか、だから始めてみたんです」のようなお言葉をよく聞きます。確かにトレンドを把握したり、競合の動向を把握して、お取組みをされる姿勢は素晴らしいのですが、それが皆様に合う施策かは別問題です。

だからこそ、まずは「誰に」「何を」から整理しましょうというお話をマーケティングご支援・セミナーの中でお話しさせていただいております。

② 社員離職も同じことが起こっている？

「鈴木さん、鈴木さん」マーケティングと社員の離職防止が関係あるんですか？

関係あるんです。社員の離職防止も考え方はマーケティングと同じです。

例：「最近とにかく離職が多いから何か手を打たなければいけない。まずは他の定着率の高い会社のやっている施策をやってみよう！！」

いかがでしょうか。よく起こりそうな状況で、かつ先ほどの売れる仕組みづくりの考え方と似ていませんか？

上記の例で動いても、離職防止になるかはくじを引くようなものです。せっかくやるからには効果的なものに仕上げていかなければ、お金ばかりかかってしまいます。

③ 誰のための施策かを考える

全世代のための制度作りはかなり難しいです。なぜなら、それはＡさんにとってはプラスのことでもＢさんにとってはマイナスになることが発生するからです。

では、どうすればいいのか、まずは戦略を立てることです。施策の着手に焦ってはいけません。そこで重要な考え方が、マーケティング的な考え方で、上述の通りですが「誰に」から整理することが大事です。まず離職が課題なのであれば、”どの世代の離職が課題”なのか（＝「誰に」）。”その課題に対して必要なこと要素は何か”（＝「何を」）を整理してから、施策を考える必要があります。

その点を考えたうえで必要な施策を考えることです。その際の注意事項は、上述の通り、AさんにはプラスでもBさんにはマイナスになることがあるということです。

その場合のバランスは考慮すべきことが多々ありますが、ドナルド・E・スーパー氏の提唱している14の労働価値を一つの指標にしてみるのはおすすめです。

その人が、その世代が何に価値を感じるのかをベースに施策を考えてみてください。

以上、社員の離職防止の考え方について説明させていただきました。

社員の離職、社員の採用にお悩みの事業所様がございましたらぜひお気軽に下記の「無料相談」をご利用くださいませ。

なお弊社では、「離職防止」について30分無料オンライン相談を承っています。ちょっとした事の確認・相談でも大丈夫ですので、こちらからお気軽にご相談ください。